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ナンピンは勝てるのか ── 16年検証の判定

× この検証で見つけられる大きさの優位は無かった

📜 江戸時代の米相場由来とされる「難平」。下がったら買い増して平均取得単価を下げる ── 損を「なかったこと」にしたい心理の制度化です。

結論

下がるたびに買い増す手法は、勝率が9割前後に見えても、退場まで繰り返すと一撃で終わります。検証では買い増しの許容を増やすほど退場率が上がりました(凍結期で追加2回なら39%、3回なら52%)。高勝率は安全の証ではなく罠です。

📈 当ラボの実測
対決検証の実測: 損切りなしで買い増しを許すと、許容回数を増やすほど退場率が上がります(凍結期・追加0回15% → 1回26% → 2回39% → 3回52%)。攻めた設定では訓練期の退場率が98%に達しますが、凍結期では36%で、訓練期の数字は実態より脅かしすぎです。勝率86〜93%と高いまま退場するのが本質で、高勝率は安全の証ではありません。

📏 この「×」の正確な意味

「効かない」ではありません。「16年測ったが、この検証で見つけられる大きさの優位は無かった」です。16.6年・6通貨で測ると、年率シャープの数字は手法によらず前後0.22ほど揺れます(期間の長さだけで決まる量)。この揺れに埋もれない大きさ ── 年率シャープ0.62以上が、当ラボが8割の確率で見つけられる下限です。実務的にありがたい0.30程度の優位は、本当にあっても中央28%しか見つけられません。加えて×は4関門を全部落ちたという意味で、真に0.30の手法が4関門を通る確率は8.6%(=本物でも9割は×になる)。

したがってこの判定から言えるのは、「この手法に期待してよい上限は、年率シャープ0.62未満」までです。ゼロだとも、マイナスだとも言っていません。辞書トップの「検出できる下限」に詳しく書いています。

期間別に測るとどうだったか

この辞書の記号は16年8ヶ月をまとめて1つに測った結果です。「全期間で測るとこうなる」という限定つきの事実であって、いつの相場でもそうだという意味ではありません。

では「昔は効いた」と書けるか ── 書けませんでした。48指標の減衰を2通りの時代の区切り方で測ったところ、2つの結果の相関は r=+0.28(並べ替え検定 p=0.056)。区切り方を変えると順位が入れ替わる指標が多く、「賞味期限」の多くは手法の性質ではなく区切り方の産物でした。

そこで主張は足さず、事実だけを並べます。「2014-17年に測ったらこの値だった」は来年も変わりません。変わり目があるかどうかは、表を見たあなたが決めてください。

全4期間を測り終えています。

2010-13±0±0.48 / n=822
2014-17±0±0.47 / n=842
2018-21±0±0.48 / n=857
2022-25±0±0.44 / n=857

読み方: 数字は期間内の年率シャープ(コスト控除後・同一の土俵で測定)(年率シャープ)。±0=値が自分の誤差(標準誤差)より小さく、ゼロと区別できない。n=◯=取引数が30回未満で、数字を出す意味がない。=別の区切り方で測ると符号が変わったセル(この数字は区切り方に依存します)。未測定=まだ測っていない。悪かったという意味ではありません。なお、この表の ±0n=◯4年ごとに切った1つの期間の話で、ページ冒頭の判定記号(×=16年通しで見つけられる大きさが無かった / n=16年通しでも回数が足りない)とは粒度が違います

なぜ「効く」ように見えるのか

小さな勝ちを積み、負けを先送りして育てる構造なので、成績表は退場の直前まで美しい ── EA監査ツールが最初に疑うのもこの型です。

よくある疑問

Q. 資金が潤沢ならいい?

A. 資金が増えると退場までの時間が延びるだけで、構造は変わりません。想定外は必ず想定より深く来ます。

Q. 計画的な分割エントリーとの違いは?

A. 事前に総量と撤退線を固定した分割は別物です。負けに応じて無計画に増える設計が問題です。

それでも使うなら

非推奨。EAの成績表でこの型を見抜く物差しは検証記事群で解説しています。
関連ツール: 💀 破産確率シミュレータ(あなたのリスク%で1000人分の未来を計算)

※測り方(共通の土俵): 最長16年・最大6通貨・教科書どおりの標準ルールで、シグナルの次の足の値段から建て、コスト(スプレッド)控除後で評価。パラメータ選びに使う期間と成績を測る期間は分離(凍結)。詳細は検証の方法

🔬 この判定の「なぜ」を、証拠ごと

全手法の判定一覧は判定辞書トップスコアボードに。検証の中身(データ・手順・落とし穴)は note の検証記事群でどうぞ。

全手法スコアボード(note・無料) →

判定は当ラボの実検証(過去データ)に基づく要約であり、将来の結果を保証せず、特定商品・手法の断定的否定でもありません。本ページは教育目的であり、投資助言ではありません。